【南極も揉めている！？】領土問題で揺れる欧州と南米！

南極は現在、占領や資源開発などが禁止されていますが、領有権を巡って多くの国が名乗りをあげています。
南極の領有権について、揉めている国とは一体どこの国なのでしょうか。

『南極生まれ』の既成事実で正当性を主張

まず、南極の領有権争いで真っ先に名乗り出たのは『イギリス』です。
イギリスは１９０８年に宣言しています。

当時は氷の世界である南極を活用する技術がなく、イギリスや他の国が領有権を主張しても、何も進展はありませんでしたが、近年の採掘技術の発達により、南極の地下資源を巡り、領有権の争いが活発化してきているのです。

特にイギリスは大陸棚の領有権を主張したり、南極生まれの子供たちを作り、既成事実を作ることによって、領有権の正当性を主張しようとしています。

南半球の国やイギリスの周辺諸国が猛反発！

こうしたイギリスの強引な方法には、他の国が猛反発しています。
特にイギリスに反発しているのが、イギリスの隣国であるアルゼンチンなどの南米諸国です。

他にも、南半球のオーストラリアやニュージーランド、長くイギリスとライバル関係にあるフランスや、ノルウェーなどが南極の領有権を主張しています。
現在は南極条約によって、占領や資源開発が禁止されていますが、いつ南極条約を破り、実効支配をしようとする国が出て来るかわかりません。

イギリスのように、妊婦を南極まで運び、子供を産ませて南極生まれの国民を増やすことによって、自国の優位を確立しようとする国もあるため、これからの南極の領有権争いから目が離せません。